葬儀は、初めての場合が多く、人生で何度も行うものでは無いため、なかなか慣れるものではありません。
また、最近では近所や親戚付き合いも希薄になり、葬儀経験者からのアドバイスを受けにくい状況にあります。
そんな時一番問題になるのが葬儀でのトラブルです。
初めての葬儀でトラブルに合わないように、よくある葬儀でのトラブルについてまとめました。
葬儀トラブル1：葬儀費用が見積書より多く請求された
葬儀では、どうしても数量が変動してしまう項目があります。
最も多いのが飲食費や返礼品などの「おもてなし」に関わるものです。
というのも、参列者の数によって提供する数量も変わってくるからです。
良心的な葬儀社であれば見積もり段階で、家族や親戚関係、それぞれの交友関係などから、だいたい何名くらいの人がどの方面から参列されるのかを具体的に割り出してくれます。
関連記事 葬儀の見積もりと注意点について昨今は家族葬が主流であるために、参列者の人数が特定しやすく、おもてなし費用での増減はあまり見られません。
ですが、不可解な点がある場合は必ず見積書を携えて葬儀社に状況を説明してもらいましょう。
葬儀トラブル2：互助会の積立額より大幅に費用がかかった
互助会とは、毎月の積立金額を結婚式や葬儀などの冠婚葬祭費用に充てることができるシステムです。
毎月の支払金額は3000円や5000円などを任意で選ぶことができ、30万円や50万円などで満期というシステムがほとんどです。
加入時は、「30万円で葬儀ができる」と思い込んでしまうのですが、実際にはこの費用でカバーするのは葬儀のほんの一部の基本的なものだけで、現実的には追加計上しなければ葬儀を執り行うことはできません。
トラブルの原因はいくつかありますが、勧誘員が都合のいいオーバートークで勧誘すること、そして入会から実際の葬儀の施行までに年月が空きすぎてしまっていて、会員側も入会時の契約内容を忘れてしまっていることにあります。
つまり、勧誘する側のオーバートークと、入会した側の思い込みがこのようなトラブルを招いてしまうのです。
互助会によるトラブルは日本全国であとが絶たず、一部訴訟問題にまで発展しています。
対処法としては、まず何よりも掛け金の満額では葬儀ができないということを念頭に入れておきましょう。
葬儀の平均費用は安くても100万円程度はかかってしまいます。
その一般的な相場をまず頭に入れておくことで、施主側の思い込みは解消されます。
そして、プランの中に何が含まれるのかをきちんと確認しておきましょう。
互助会の葬儀社だけが悪いわけではなく、消費者側であるわたしたちにも冷静な対応が求められます。
葬儀トラブル3：生前に予約していた葬儀社が倒産してしまった
「予約」だけであれば、あきらめて他の葬儀社を探しましょう。
契約をしていて、事前にお金を支払っていた、つまり「契約」であれば話は変わります。
互助会系の葬儀社は、生前の掛け金積み立てシステムで成り立っていますが、万が一倒産した時には掛け金の2分の1が保障されます。
そうでない葬儀社は、おそらくそうした明確な保証制度を持ち合わせてはいないでしょう。
お金が返ってこない可能性もあります。
契約時に、万が一の倒産時にどのような対応をしてくれるのか、きちんと確認しておきましょう。
葬儀トラブル4：葬儀費用を香典でまかなう予定が、予想より少なかった
香典を葬儀費用に充当しようとするのはもちろん問題ありません。
香典には「故人様のお供えの代わりに」「ご遺族の経済的な負担の助けに」という根源的な思いやりが含まれています。
ただ、いただいたお香典に対して、喪主側は香典返しをします。
香典金額の半額から3分の1の品物を渡すのが一般的です。
さらに通夜ふるまいや精進落としなどの料理のおもてなしも伴います。
それらもふまえた上で葬儀費用を考えなければなりません。
いただいたお香典はおもてなし費用に消えてしまうくらいで考えておいたほうが無難です。
少しでもいいお葬式をしたいという気持ちは分かりますが、無理のない予算計画を立てましょう。
葬儀トラブル5：兄弟や親戚と葬儀で揉めた
葬儀には家族や親戚が集まります。
普段疎遠だった人たちが一堂に会すので、親族間のもめ事が起こることもよくあります。
ただし、葬儀はあくまでも亡くなった故人様を偲び、しっかりと送り出す場です。
故人様はきっとわたしたちの幸せを願っています。
普段生きていて、生活していると、いろいろな摩擦や衝突もあることでしょう。
しかし、せめて誰かが亡くなってしまった時くらいは、それらをぐっと抑えて、故人様を偲び、そして自分たちのいまある生き方をもう一度見つめなおしたいものです。
葬儀トラブル6：葬儀業者から強引な勧誘があった
葬儀でも悪質な業者は存在します。
もし、強引な勧誘には断固として断りましょう。
あまりにもそのやり口がひどい場合は、警察や、弁護士や、あるいは葬儀コンサルタントなどにも相談するのがおすすめです。
葬儀トラブル7：契約時の説明と違うサービス内容だった
契約書には、サービス品目については記載されますが、その内容の精度までは言及していません。そうなると「言った」「言わない」の水掛け論になりがちです。
誓約書を交わす、テープレコーダーで録音する、とまでは言いません。
大事な故人様の葬儀です。疑いをもとに進めるのではなく、あくまでも信頼をもとに進めていきたいものです。
まずは、見積もりや打合せの時に、きちんと細かくサービス内容を確認しておくことをおすすめします。
そして、実際に説明と違うサービスを受けたと感じたならば、その場で確認、指摘するべきです。
葬儀という独特の場ですから、言いづらい面もあるかもしれませんが、あとで後悔しないためにも、気になったことはそのつど葬儀社に確認しましょう。
未然にトラブルを防ぐ方法
葬儀はそもそもが、喪主にとって独特で不慣れな場です。
そして葬儀についての情報や知識も圧倒的に葬儀社側が強いという原理が働きます。
いわゆる売り手市場です。
ですから、葬儀社の言いなりになって、のちのちトラブルになるというのがほとんどです。
良心的な葬儀社は、この情報量の格差を埋めようと、階段を下りてきてくれます。
分かりやすい見積書、料金プラン、事前相談や見学会の実施など。
ですが同時に、喪主となるわたしたち葬儀社も葬儀のことを勉強しておかなければなりません。
互助会の項目でも紹介しましたが、トラブルの半分は、施主側の勘違いや思い込みが原因だったりします。
葬儀は儀式ですから「人」が不可欠です。
故人、喪主、遺族親族、参列者、寺院、そして葬儀社スタッフ。
葬儀社は喪主のために歩み寄る。
喪主も葬儀について勉強して、後悔のないお見送りをする。
こうした「人」の努力こそが、未然にトラブルを防ぐ最良の方法だと思います。
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