葬儀費用はとても高額です。
火葬だけを執り行う直葬だけでも10万円台からかかります。
儀式として葬儀を執り行うとなると費用はもっとかかります。
また、葬儀社との見積もりの段階で金額について確認しておかないと、葬儀費用を払う時に驚くような金額を請求されてしまうことがあります。
ここでは、葬儀費用の内訳から、見積もり書の見方までを詳しく解説いたします。
目次
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事前見積もりと請求額は異なることが多い
事前見積もりと請求額が異なるのは、葬儀の現場では日常茶飯事です。
ほとんどの場合がそうなると言っても言い過ぎではありません。
葬儀は、商品というモノを買うのではなく、儀式というコトを運営するわけですから、ふたを開けてみなければ分からないという側面があります。
費用の項目としては、ある程度費用が決まっている固定品目と参列者の人数によって費用が変化する変動品目があります。
このあたりは詳しく見ていきましょう。
葬儀に必要な固定品目と変動品目
葬儀費用は主に以下の３つに内訳されます。
ちなみに名称は葬儀社によって変わるため、一般的に使われる名称で記載しています。
- 飲食接待費
- 寺院の費用
- 葬儀一式の費用
飲食接待費は、参列者へのおもてなしの費用になります。
通夜後の料理、葬儀後の料理、飲み物代、参列者へのお返し物や会葬御礼などがこれに含まれます。
寺院などの宗教者への謝礼などがこれに該当します。
お布施、お膳料、お車代などがこれに含まれます。
葬儀社が用意する葬儀に必要なものがこれに含まれます。
祭壇、棺、ドライアイス、搬送費、式場使用料、火葬料、納棺備品、人件費、などです。
変動品目
数量が一番変動するのは１の飲食接待費です。
葬儀には、どれくらいの方に参列してもらえるか、不明瞭な点があります。
たとえば、通夜料理を見積もりでは50人分手配していたけれど、実際には100名の方が参列された場合には現場で追加対応します。
このあたりの対応方法は事前に葬儀社と喪主で打合せしておきます。
なぜなら喪主は通夜式の間は式場内にいることになるために、追加の判断は葬儀社の担当者がすることになるのです。
また、会葬御礼のお返し物も現場で配ることになりますが、これは参列者全員に行きわたるように配るために、参列人数が増えるとその数も増えることになります。
家族葬など、参列者がはっきりしている場合には、より具体的な見積金額を出すことが可能です。
しかし、一般会葬者に広く参列していただきたい場合には、見積もり上では推定の金額しか出せません。
その他に、ドライアイスを使用する量、ご遺体の状況に対する衛生処置費用、搬送費の距離などによって、金額が変動するものがいくつかあります。
固定品目
祭壇や棺などの葬儀備品、火葬料や式場費などの運営費はあらかじめ金額が定まっているために、金額が変動することはほとんどありません。
万が一、見積もり以上の請求が来た場合にはきちんと葬儀社に説明を求めましょう。
見積もりの注意点
固定品目と変動品目を含めた見積もりを作成してもらう
見積書には、固定品目と変動品目がきちんと分かるような書面であるか、きちんと確認しておきましょう。
このあたりの情報開示をわかりやすくしている葬儀社は良心的である傾向にあります。
品目の内容を詳細に確認する
葬儀費用の3大要素のうちの葬儀一式の費用に関しては、ほとんどの葬儀社がセットプランとしてパッケージ化しています。
詳細の説明が省略されたり、簡略されたりすることがあります。
品目は20や30に及ぶこともありますが、そのあたりもきちんと説明を受けるようにしましょう。
推定の参列者数の割り出しは的確か
参列者の割り出しは、葬儀社の力量が問われます。
きちんとしたヒアリングをしてどの方面から何人くらいが来られるかを推し量るのですが、ここでの推測を見誤ると、料理や返礼品の過剰発注となってしまいます。
返礼品は返品できますが、生ものである料理は返品もできませんので、きちんと葬儀社スタッフに確認しておきましょう。
葬儀社立て替え？実費払い？どこまでが含まれているか
葬儀費用は、葬儀社が立て替えてくれるケースもあれば、各方面で自分自身が支払いに向かうこともあります。
たとえば火葬料金ですが、葬儀社が立て替えて火葬場に支払い、喪主は他の葬儀費用とまとめて葬儀社に支払う、というのが一般的ですが、喪主が個別に火葬料金を火葬場に支払うというケースもあります。
この場合、葬儀費用の中に当然火葬料金は含まれていないので、充分に注意しなければなりません。
見積もりの依頼方法
葬儀社に直接相談する
最も簡単に見積もりを入手する方法としては、葬儀社に直接依頼することです。
電話だけで問い合わせてもよいですし、対面で相談してもよいでしょう。
いずれにせよ、こちらの希望を直接伝える事ができるので、最も具体性のある見積もりを入手することができると思われます。
また、直接やりとりすることで、スタッフの人柄から会社の善し悪しを見極めることもできるでしょうし、斎場保有の葬儀社であれば内覧させてもらうことも可能でしょう。
ただし、個人情報などを伝えることで定期的な営業がやって来たりすることもあるでしょう。
さらに、近くの葬儀社の1社だけに相談しただけでは、費用が他社より高いのか安いのかがわかりません。
葬儀の見積もりをするのであれば、次に紹介するインターネットでの見積もりがおすすめです。
インターネットを活用する
最近では、葬儀社もホームページに力を入れており、簡単なシミュレーションができるサイトもいくつかあるので、そこから簡単な見積もりを自作してみてもいいでしょう。
また、見積もりを依頼する際も、メールアドレスさえ伝えておけば見積もりを入手する事も可能です。
いきなり葬儀社に相談するのには抵抗がある場合や個人情報をあまり伝えたくない場合におすすめです。
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まとめ
葬儀では、実に多岐に渡る品目が必要となり、それらの多くはパッケージ化されています。
そのため、どれが必要で、どれが不要かが分かりづらい部分があります。
故人を送り出すのにお金をケチるのかと思われそうですが、葬儀はあくまで故人を偲ぶためのものです。
面倒かもしれませんが、それらの1つ１つを葬儀社にきちんと説明してもらい、分からないことは正直に確認を求めて、納得のいく見積書にしていくことが大切です。
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